2012年07月03日

世界製造業景気指数2009年以来の悪化、本格的な経済低迷期の始まり?

JPモルガン 世界製造業景気指数
20120702_JPMorgan Global PMI _.jpg
Business Insider

ロイターによると、JPモルガンが2日発表した6月の世界製造業景気指数(PMI)は48.9と、前月の50.6から低下した。昨年11月以来初めて分岐点となる50を割り込み、2009年6月以来3年ぶりの低水準となりました。

世界製造業PMIは、米国、日本、ドイツ、フランス、英国、中国、ロシアなどのPMIに基づき算出。

製造業の活動ペースが世界的に減速するなか、原材料需要も鈍化し、投入コストは7カ月ぶりに低下した。

先日お伝えしたように、リーマンショック後も資源需要で潤っていたオーストラリアやカナダなど資源国にも、いよいよ世界不況の大波が襲いそうだ。

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ラベル:PMI
posted by 小崎壮平 at 09:37| 経済 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年06月22日

高層ビル建設で次ぎは日本と中国が崩壊する?

世界の高層ビル建設とバブル崩壊
20120621_高層ビルの呪い_世界の高層ビル.png
Business Insider

1999年ドイツ証券会社のアンドリュー・ローレンスが、高層ビルが建設されるとその国の経済バブルが崩壊するという法則を発見した。

この法則は高層ビル指数(Skyscraper Index)と呼ばれるもので、高層ビルの建設とその国の経済にとバブルが崩壊するという「高層ビルの呪い」ともいわれる。

例えば、

1929年 エンパイアステートビルとクライスラービルで世界恐慌。
1970年シカゴのシアーズタワーとニューヨークのワールドトレードセンターでオイルショック。
1997年のマレーシアのぺトロナスツインタワーでアジア通貨危機。
2010年のブルジュ・ドバイタワーでのドバイショック。




となると次ぎは、

2012年 東京スカイツリーで日本国債暴落か、

2014年完成予定の超高層ビル「上海センター」で中国バブル崩壊することになる!?

偶然の一致だろうが、なかなか興味深い法則ですね。

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posted by 小崎壮平 at 03:41| 経済 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年06月20日

世界の平和な国ランキング5位の日本と『平均以下』のアメリカ


世界の平和な国ランキングマップ
20120619_2012年_世界の平和な国ランキング.jpg
Vision of Humanity (色が濃いほど危険で、薄いほど安全)

ロサンゼルスで生活しているとよく物騒な話を聞く。

近所のトイザラスの駐車場で拳銃を突きつけられて強盗にあった、段なにげなく通っている道に路注されていた車の中に死体が発見された、たまにロサンゼルスタイムスのローカル欄を読むと強盗犯が逃走の末銃殺されたとか、などなど当たり前のように犯罪が行われている。

この前は近所のドイツ村までマラソンで走ってビールを飲むという企画があったが、現地についてみると黄色いテープが張られていて入れない。関係者に聞いてみるとその朝に車の中から女性の裸の死体が見つかったという。

こんな話を聞くたびに、アメリカはやっぱりキケンだなと思うし、日本はおもいっきり平和だと思い知らされる。続きを読む
posted by 小崎壮平 at 09:54| 経済 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年06月19日

先進国のピーク比経済成長 勝ち組 VS 負け組は?

G7-EU圏各国のピーク(2007-2008)からのGDP変化
20120618_G7とEU圏の2007年からのGDP変化.png
NY Times

先進国(G7)で不況前のピーク以上にGDPがプラス成長した国は、カナダ、アメリカとドイツの3カ国しかない。

日本はピーク比で-2.3%となんとか持ち直してきているが、G7で一番酷いイタリアは2番底へ目指して向かっている状況。   

そして、スペイン、ポルトガル、そして特にギリシャはまだまだ下へ下へと経済縮小の真っ只中。

【勝ち組】
カナダ、アメリカ、ドイツ、ベルギー

【回復組】
フランス、日本、オランダ、フィンランド

【低迷組】
イギリス、イタリア、スペイン、ポルトガル

【負け組】
アイルランド、ギリシャ

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posted by 小崎壮平 at 08:45| 経済 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年06月02日

米雇用環境の急失速、QE3の期待も株価下落は止められない

米非農業部門雇用者数変化
20120601_米非農業部門雇用者数変化グラフ.png
Calculated Risk

米労働省が発表した5月の失業率は8.2%に上昇、非農業部門雇用者数は6万9000人増と1年ぶりの低水準で市場予想を大きく期待を裏切る結果となりました。

人口が増加しているアメリカでは、雇用者数が月に20万人増加していれば雇用環境が改善されているとされています。 今年の1月2月の雇用者数は20万人を増加したことをうけ、株価市場は好感し上がりましたが、3月以降は雇用環境は悪化となりました。(上のグラフ参照)
 
製造業PM(購買担当指数)も世界的に悪化している。続きを読む
posted by 小崎壮平 at 08:38| 経済 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年06月01日

失われた10年の日本を追うアメリカとヨーロッパ

バブル崩壊前後の日本、アメリカ、ユーロ株式市場
20120531_日経平均_S&P_EURO株価比較.png
Business Insider

上のグラフはバブル崩壊前後の日本、アメリカとヨーロッパの株式市場の動きです。 アメリカとヨーロッパは日本の失われた10年と同じ道を歩んでいます。

そして、次ぎのグラフは日本、アメリカ、ドイツの10年国債の金利ですが、こちらもドイツとアメリカは日本と同じ動きをしています。続きを読む
posted by 小崎壮平 at 14:54| 経済 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年05月31日

石油に頼りすぎるアメリカの交通、価格変動は庶民に生活に影響

各エネルギーの利用率
20120530_米エネルギー別の利用方法.png
CBO

上の図は米議会予算局で作成されたアメリカのエネルギー源がどのように利用されているのはをあらわした図です。 一目でアメリカのエネルギーの使われ方がわかる良くできたグラフです。

37%のエネルギーが石油から調達されていますが、その71%が車、飛行機などの交通機関に使われています。続きを読む
posted by 小崎壮平 at 15:28| 経済 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年05月10日

ムーディーズ 銀行100行の格下げがもたらす経済の大収縮時代



米格付け会社ムーディーズは今月、銀行100行余りの格付け引き下げを開始する。対象行は資金調達コストが押し上げられ、融資抑制を余儀なくされる恐れがあり、経済成長にとっても脅威となる。(ブルームバーグ

格付けが引き下げられることによって、金融機関はなぜ融資抑制となるのでしょうか?

続きを読む
posted by 小崎壮平 at 14:16| 経済 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年04月15日

中央銀行がお金ジャブジャブに刷ってもハイパーインフレにならない理由

米マネタリベース・マネーサプライ・銀行融資
20120414_米マネタリベース・マネーサプライ・銀行融資.png
Business Insider

リーマンショック後、米連銀が量的金融緩和を実施して「ハイパーインフレが起きる」とよく聞いた。量的金融緩和は中央銀行が銀行が持つ国債を購入することで、キャッシュが金融機関にいき、代わりに中央銀行が国債を抱える。

中央銀行が紙幣を刷りまくってそれが世の中に出るから、紙幣の流通量が多くなり、紙幣価値がなくなる。 よってお金の価値が減ることで、相対的に物の価値が上がるというのだ。

あれから3年半経つのだが、ハイパーインフレは起きなかった。 なぜか?

上のグラフを見れば、マネタリーベース(紙幣 + 中央銀行当座預金)は急激に増加しているが、マネーサプライ(紙幣 + 預金)はほぼ一定。 さらに銀行融資(緑)はマネーサプライの25%減少している。

いくら中央銀行から金融機関に現金を渡したところで、 銀行が企業や個人に融資しなければマネーが増えたことにはならない。

中央銀行がお金ジャブジャブにしてハイパーインフレになると言う人は、銀行融資のポイントを完全に見逃しているから勘違いするのだ。

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posted by 小崎壮平 at 04:34| 経済 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2012年04月13日

クレジットカード残高の減少 景気へ不気味な兆し?

リボルビング消費者ローン(クレジットカード)債務残高の推移
20120412_アメリカ クレジットカード残高推移グラフ 2007-2012.png
Real TIme Economics

上のグラフはリボルビング消費者ローン(主にクレジットカード)の残高の推移です。2008年をピークにクレジットカード残高は減少し、信用収縮の流れとなりました。

一旦は2011年の年末にクレジットカード残高は増加しましたが、今年に入って2ヶ月連続で残高は減少。 2月にはクレジットカード残高は173億ドル減少し、現在7948億ドルとなっています。

これら減少は、消費者は支出を削減していることが裏付けられます。

信用収縮の流れはアメリカの消費を減少させ、再び不況への突入することになります。


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posted by 小崎壮平 at 02:25| 経済 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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